「ホームページを作りたいけれど、ドメインって何を決めればいいの?」 「あとから変えられるの?更新のしくみはどうなっているの?」
こんな疑問に、JPドメインを管理しているJPRS(日本レジストリサービス)の公式情報で確認できた範囲で答えます。
先に要点です。
- ドメインは、URLの一部になる「インターネット上の住所」のようなものです
- ドメインは早い者勝ちで、すでに誰かが登録していれば使えません
- 使い始めたあとに変更すると、コストや手間がかかり、周知にも時間がかかるとJPRSは説明しています
- JPドメインは1年ごとに有効期限が来ます。廃止の申請をしなければ自動で1年延長されます。廃止された後は、一定期間を過ぎると同じ文字列を誰でも登録できる状態に戻ります
料金や支払いの方法は、ドメインを取得するサービス(JPRSの用語では「指定事業者」)によって違うため、この記事では扱いません。
独自ドメインとは
ドメインは、ホームページのアドレス(URL)の一部で、メールアドレスの「@」より後ろにも使えます。JPRSは、インターネット上の住所のようなものと説明しています。
たとえば `https://nacose.jp/` なら、`nacose.jp` の部分がドメインです。
JPRSが挙げる、独自のドメインを持つメリットは次のとおりです。
- 好きな文字列を、URLやメールアドレスに使える(会社名やサービス名をそのままアドレスにできる)
- アドレスが短く、分かりやすくなる
- サーバーやサービスを乗り換えても、同じドメインで運用を続けられる
3つ目は、とくに大事なポイントです。ホームページの制作会社やサーバーを変えることがあっても、ドメインを自社で持っていれば、アドレスはそのまま使い続けられます。

ドメインは「早い者勝ち」
JPRSのページでは、会社名やサービス名には「同一住所に同じ会社名はない」程度の制約しかないのに対し、ドメインは早い者勝ちで、他の人に登録されていると使えないと説明されています。
そのため、希望の文字列がすでに取られている可能性があります。会社名やサービス名を決めるときに、ドメインも同時に考えておくのがおすすめです。
後から変えるのは大変
ドメインを変えるとき、「新しいドメインを登録して、中身を移せばいい」と思いがちです。JPRSは、実際にはたくさんの対応が必要で、コストや手間がかかり、新しいアドレスを知ってもらうのにも時間がかかると説明しています。
だからこそ、最初に決めるときが大切です。
- 会社名やサービス名が変わりそうなときは、あまり細かい名前を入れない
- 長すぎず、人に口頭で伝えられる文字列にする
- 社内の誰かの個人名義ではなく、会社として管理できる形で取得する(管理については後述します)
(上の3つは、JPRSの案内を踏まえた当社の考え方です。)
リニューアルのタイミングでドメインを変えるかどうかを考えたい方は、こちらも参考にしてください。
「.jp」と「co.jp」の違い
ドメインの末尾(.jp、.comなど)は、トップレベルドメイン(TLD)と呼ばれます。ここでは、日本の事業者がよく選ぶJPドメインのうち、JPRSの「種類と対象」のページで確認できた内容をまとめます。
| 種類 | 登録できる人 | 登録できる数 |
|---|---|---|
| .JP(汎用JPドメイン) | 日本国内に住所をもつ個人・団体・組織なら誰でも | 制限なし(いくつでも) |
| CO.JP | 日本国内で登記を行っている会社(株式会社、合同会社など) | 原則、1組織で1つ(制限を緩和する制度あり) |
JPドメイン全体で、登録できるのは日本国内に住所を持つ個人・団体・組織です。
CO.JPには、会社を設立する6カ月前から登録できる「仮登録」の制度があります。起業前に希望の文字列を押さえておきたいときに使えます。ただし、登録後6カ月以内に本登録をしないと廃止される点に注意が必要です。
「.com」などほかのドメインの登録条件や更新のルールは、この記事では確認していません。取得するときは、それぞれの公式の案内を確認してください。
更新のしくみ:自動更新と、廃止されたあとの流れ
JPRSのライフサイクルのページから、一般的な.jpドメイン(汎用JPドメイン)の流れを整理します。
1. 登録した日の1年後の月末が、有効期限になります 2. 有効期限までに廃止の申請がなければ、JPRSは有効期限を1年間自動で更新します 3. 廃止の申請をすると、その月末が期限になり、翌日から1カ月間(月末まで)は「廃止されている」状態になります 4. この間のうち、その月の1日から20日までは「登録回復期間」で、回復の申請をすれば元の状態に戻せます 5. 回復されないと情報が削除され、同じ文字列のドメインを、再び誰でも登録できるようになります
CO.JPなどの属性型JPドメインも、1年後の月末が有効期限で、廃止しなければ自動で1年延長される点は同じです。廃止後の期間は6カ月と、汎用JPドメインより長くなっています。
ここで大切なのは、次の2点です。
- JPRSのページには、「各指定事業者は登録規則の範囲内でサービスを提供しているため、事業者ごとに申請受付期間や受付可能な申請などが異なる場合がある」と書かれています。実際の更新・廃止の手続きや支払い方法は、契約している事業者のルールにも左右されます
- このページには、料金を払わなかった場合などの個別の扱いは書かれていません。契約中の事業者の案内を確認してください
「気づいたらドメインが他人のものになっていた」という事態を避けるには、どの会社で、誰の名義で、いつ更新されるのかを、あらかじめ把握しておくことが大切です。
登録情報は公開される部分がある
JPRSは、JPドメイン名の登録情報のうち、申請・届出に必要な情報などを、WHOIS(ドメインの登録情報を調べられるサービス)を通じてインターネット上に公開していると説明しています。
どの情報が公開されるかは、JPRSの「公開・開示対象情報一覧」で確認できます。公開される項目に自分や社員の情報が含まれていないか、取得する前に確認しておくと安心です。
ホームページ制作を依頼するときの注意
ドメインの取得や管理を、制作会社にまかせることもできます。そのとき、次の点を確認しておくと、あとで困りにくくなります。
- ドメインの名義(登録者)は、自社になっているか
- どの会社の、どのサービスで取得しているか
- 更新時期はいつか。更新の連絡は誰に届くのか
- 制作会社との契約が終わったとき、ドメインの管理はどうなるのか
制作を外注するときに、事前に決めておきたいことは、こちらにまとめています。
公開したあとの更新や管理の面では、こちらの記事も関連します。
よくある疑問
無料のホームページ作成サービスでも、独自ドメインは使えますか?
サービスによって異なります。JPRSのページでは、独自ドメインを設定できないサービスの場合に、登録したドメインから既存のサイトへ自動転送する「Webリダイレクト」を使う方法が紹介されています。使えるかどうかは、利用するサービスの案内で確認してください。
SNSだけで情報発信するのではだめですか?
JPRSのページでは、SNSは「リアルタイムで情報を伝える」ことに向いており、Webサイトは「整理された情報を伝える」場所と、役割が違うと説明されています。どちらが良いかは目的しだいです。
個人でもJPドメインを取れますか?
.JPは、日本国内に住所をもつ個人・団体・組織なら登録できると、JPRSのページに書かれています。
まとめ
ドメインは、ホームページの住所にあたるものです。早い者勝ちで、使い始めたあとに変えるのは手間がかかります。JPドメインは1年ごとに有効期限が来て、廃止しなければ自動で延長されます。廃止された場合は、一定期間を過ぎると、誰でも同じ文字列を登録できるようになります。
作る前に、「どんな文字列にするか」「誰の名義で、どこで管理するか」を決めておくと、リニューアルや制作会社の変更のときにも困りにくくなります。


